2012年08月13日
緊急拡散 《韓国・中国を黙らせよ》
●緊急拡散 《韓国・中国を黙らせよ》
■李韓国大統領の竹島上陸に関して、NHKの報道番組のアナウンサーは一様に厳しい顔で報道している姿に好感がもてます。
それにひきかえ、民放は、パチンコマネーに汚染されているのが明らかな対応です。
テレ朝の報道ステーションに出演していたゲストコメンテーターの佐野真一は、「これに過剰反応してチマチョゴリ切り裂きなどが起きなければいいが」など、
トンチンカンな発言をしていました。 これが、我が国ノンフィクション作家のレベルと思うと愕然となります。
チマチョゴリ切り裂き事件当時、北朝鮮による日本人拉致が明らかになり、嫌朝鮮意識が日本中に渦巻いていましたが、
後日、切り裂き事件は朝鮮人のヤラセだったことを国民新聞が報道しています。
今回の韓国広島領事館へのレンガ投げつけ事件も、犯人が特定される前に、日本人の犯罪を匂わす報道を、民放テレビがしましたら速攻で抗議をお願い致します。
これら一連の韓国の嫌がらせは、国家戦略に組み込まれた情報戦と位置づけで、仕掛けてきていることを、認識をしなくてはいけません。
現在、国会議員も官僚も「情報戦」に対する意識は無いのが現状です。
戦前の歴史を俯瞰して、我が国が弱かったところは、情報戦への対処法がまったく駄目だったことです。
それを踏まえて現在を見ると、戦前の反省もなく戦前以下に成り下がっているのが現状です。
この現状を転換するには、覚醒されていらっしゃるインターネットユーザーの皆様方が、総力を結集して啓蒙活動を実施する以外に、我が国を守れないと確信しております。
鳴霞・月刊中国主幹の緊急情報が、入ってきました。香港の保釣連盟が、今日(11日)偽装漁船を出航させ、明日(8月12日)に尖閣海域に侵入すると息巻いているとのことです。
また、羅・中国解放軍少将は8月1日、香港で明らかにしたところによると、「空母ワリヤーグの名前は『釣魚』」とのことです。
韓国の暴挙を中国は、利用しない訳がありません。
野田政権が毅然と対処することは、「今後、国民感情を考慮して円借款・金融支援・技術供与などを一切しない」と、明確な声明を発する必要があるのです。
それには、学校で教えない竹島の領有権を、国民が核心情報で確信する必要があります。
それに必要な情報は、下記の動画で小学生にも分かるように解説しましたので、ひとりでも多くの友人にURLを教えてあげてください。
★ 第4回 韓国が竹島だと主張している島は、全く違う島だった!
韓国が竹島だと主張している島は、全く違う島だった!日本に1冊だけ現存している「大韓地誌」は竹島が日本領であると証明している。
韓国は竹島の古い名称を「干山(うざん)」だと言っているが、2006年版 韓国の国定高校歴史教科書によると「干山(うざん)」は全く別の場所にある小島だった。
http://www.youtube.com/watch?feature=player_embedded&v=Y2s93AO1GWU&feature=youtube_gdata
■文科大臣を務められ「ゆとり教育」を廃止し、平成の教育改革に大鉈をふるわれた中山成彬先生から、
『ひと目でわかる日韓・日中歴史の真実』(PHP研究所;石原都知事推薦)を評し「日本人がこれを見れば自信を持って主張するようになるでしょう。
一部のどうしょうもない反日分子を除いて。是非国民が一冊ずつ持つ愛読書になってほしいと願っています」と、皆様へ激励のメッセージをいただきました。
※ ジャーナリスト水間政憲;ネットだけ転載フリー
《http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/blog-entry-591.html?cr=ba5237382c263b508786a3b46575c7c8》(条件;上記全文掲載)
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NPO法人百人の会情報発信
2012年08月13日
韓国、日本上空で軍事訓練か
領土問題について
面倒くさがって
なおざりにしてきた結果が
出てきている
教科書に
ちゃんと記載して
教育すべきや
じゃあな
韓国、日本上空で軍事訓練か…島根県の竹島上空を軍事訓練空域に指定
【読売新聞 8月9日】
韓国が占拠する竹島の上空が、韓国の軍事訓練空域に指定されていることが外務省や海上保安庁への取材でわかった。
外務省は今年に入ってからも、「我が国固有の領土である竹島に、韓国が軍事訓練空域などを設定できない」として、韓国政府に指定取り消しを要求しているが、韓国は拒否しているという。
同省などによると、同空域は竹島上空を含む東西90キロ、南北110~55キロの範囲。国際航空図に一帯は「MOA:Military Operation Area」と記されており、戦闘機の飛行訓練などを実施する空域とみられる。韓国は今月中旬にも、竹島近海で陸海空軍と海洋警察の合同訓練を計画している。