こんな情報



知らんかった・・・・・















じゃあな






●超拡散 《天皇陛下への侮蔑とテレビコマーシャル》

■「日王が謝罪したいのなら(韓国)来なさい」との李明博大統領の暴言が伝えられているにも拘わらず、国会議員の誰一人として、「日王」とはなにごとかと、抗議と謝罪を申し入れたものはいない。

また、韓国内で天皇陛下を日常的に「日王」と報じているテレビ局へ、日本政府が公式に抗議した話はいまだ聞かない。天皇陛下を「日王」と侮蔑していることに関して、藤村官房長官に質問する記者はいないのか。
正式に抗議して、改善されないのであれば、それらテレビ局駐在員のビザの発給を止めることが、毅然とした態度なのだよ、野田首相と藤村官房長官。

今回の李大統領の「日王が謝罪したいのなら(韓国)来なさい」の暴言まで増長させた要因のひとつに、日本国内の「度し難い民度の低下」があったと思われる。
それは、韓国内で一番酷い侮蔑の例として、「お前は犬か」とか「お前は黒人以下だな」などは、酒席で相手を罵ると殺される可能性もある最大級の侮辱用語とのことです。
「犬」と「黒人」が出てくるソフトバンクのテレビコマーシャルでは、一家の大黒柱が「犬」にされ、家督を引き継ぐであろう長男が、何故か「黒人」にされて垂れ流されている。

そして、人気コマーシャルのアンケート調査では、俄かに信じられないことだが、そのコマーシャルが第１位とのことだ。

在日朝鮮人だった孫ソフトバンク社長は、朝鮮人社会で「犬」と「黒人」が、最大級の侮辱用語になっていることを知らない筈がなく、日本人がここまで馬鹿でお人好しになり下がったのかと情けないことです。

国家国民の大黒柱は、天皇陛下(皇室)であり、ソフトバンクのコマーシャルの深層を読むと、すぐ天皇家を侮辱していることが分かるはずなのに、ほとんどの国民が気付いていない情けなさが、韓国を増長させているのです。

外国人参政権や人権擁護法案(日本人弾圧法案)を、まだ手に入れてなくとも、
在日韓国人は毎日、精神的に日本人を侮蔑したコマーシャルを観てほくそ笑んでいるのです。

そして、AKB-48を身障者に貶めている味覚糖「ぷっちょ」のテレビコマーシャルも酷いです。

味覚糖の宣伝部は、広告代理店から「白雪姫と七人の小人」をイメージして、AKB-48で行きましょうとかなんとかプレゼンされ、許可したのであろが、日常的に確認できるAKB-48のメンバーが小人にされている姿に違和感を感じている日本人は多数いる筈です。

このテレビコマーシャルの深層にも、日本人を貶める狙いがあるのです。

韓国の女性人気グループは、健康的で大人のイメージのテレビコマーシャルを流し、日本の女性アイドルグループAKB-48は、身障者に見えるように貶める陰湿さに唖然となります。ここまで説明しても、気付かない日本人は哀れです。

※ ジャーナリスト 水間政憲;ネットだけ転載フリー《http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/》(条件;上記全文掲載)

　

　　　　　
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ＮＰＯ法人百人の会情報  

広東省深圳市で１９日に発生した反日デモ。現地では日に日に緊張感が高まっている（ロイター）



在中邦人の皆さんが



心配じゃ













じゃあな







中国が危ない！“反日”大暴動Ｘデーは９月１８日
【ZAKZAK　2012.08.30】


日本料理店を取り囲む反日デモの参加者＝２５日、中国山東省日照市（共同）


　沖縄県・尖閣諸島の領有権を主張して強行上陸するなど中国の蛮行がエスカレートしている。２７日には丹羽宇一郎駐中国大使（７３）を乗せた公用車が、中国国内で襲撃される事件が起きた。現地では反日活動が活発化し、日系企業や現地邦人の緊張感も日に日に高まっている。事態はどう推移していくのか。専門家は「９月１８日が危ない」と大規模デモを警戒する。

　「現地では週末ごとにデモが行われるなど、反日ムードが徐々に盛り上がってきています。標的にされないよう、日本人同士が集まっても日本語をなるべく使わないようにしている」

　こう話すのは中国在住のジャーナリスト、林真宣氏。

　同氏によると、香港の活動家らが尖閣諸島の魚釣島に強行侵入してから４日後の１９日、日本人１０人が同島に上陸したのを機に、インターネット上に反日的な書き込みが急増した。一部のネットユーザーが、中国版ツイッター「微博」や掲示板などで、日本への抗議デモへの参加を呼びかけたのが原因だった。

　「『日本人上陸』のニュースが報じられた直後に、数千人規模の反日デモが起きました。当局の取り締まりがあったために大きな騒ぎにはなりませんでしたが、今後の成り行き次第では何が起こるか分からない」（林氏）

　ネットにとどまらず、現地メディアも反日感情に傾いている。尖閣諸島の問題が連日大きく報道され、大手サイトの騰訊網は、太平洋上に浮かぶ日本最南端の沖ノ鳥島（東京都小笠原村）まで取り上げ、「島ではなく岩であり、日本は排他的経済水域は設定できない」との中国政府の主張を伝えた。

　こうした動きを受けて、現地で工場や店舗を構える日系企業の間にも動揺が広がる。中国企業との合弁で全土に８つの生産工場を持ち、８６４の店舗を有するトヨタ自動車は、不測の事態に備えて警戒態勢を敷いた。

　成都市などの４都市で「三越百貨店」を営業する三越伊勢丹ホールディングスは「今後の事態を注視していく」構えでいる。

　その成都市では２０１０年に大規模な反日デモが発生し、イトーヨーカドーが襲撃された。中国全土で同店を１３店舗展開するセブン＆アイ・ホールディングスは「コメントできない」とピリピリムード。ある流通関係者は「現在は大きな影響はないにしても、いつ何がきっかけで拡大するかわからない。反日勢力を刺激しないよう皆、神経をとがらせている」と明かす。

　今後、事態はどう推移していくのか。

　中国事情に詳しいジャーナリストの富坂聰氏は「中国当局も反日分子の取り締まりを徹底しており、市民を含めて以前のような熱気はない。すぐには拡大することはないが、絶対大丈夫とも言い切れない」と指摘し、続ける。

　「９月１８日に合わせて中国全土で大規模な反日運動が起きる可能性がある。この日は満州事変（１９３１年）が勃発し、中国では『国辱の日』といわれている。その日までに問題が沈静化すればいいが、再び何らかの衝突があれば、事態は悪化する。中国人の中に根深く残る反日感情が刺激されて一気に燃え上がるリスクをはらんでいる」

　危ういバランスの上に立つ日中関係。波乱含みの情勢はまだまだ続きそうだ。