2012年09月15日
尖閣諸島に到着した中国当局船、実は合成写真
元々
中国当局の言う事なんか
信用してないけど・・・
こんなん
誰でも
判るやろ
じゃあな
尖閣諸島に到着した中国当局船、実は合成写真
【大紀元日本9月14日】
14日午前6時、沖縄県石垣市の尖閣諸島付近の領海内に、中国の公船6隻が航海しているのを海上保安庁の巡視船が確認した。
しかし、中国国内メディアは12日にも別の公船が尖閣諸島に到着したと報じ、しかも「証拠写真」まで掲載した。
日本政府が11日に尖閣諸島の国有化を発表したのを受け、中国政府は対抗措置として、公船「海監46」と「海監49」を尖閣諸島付近に派遣し、
同日に周辺海域に到着、巡視活動を開始したと発表した。今回の巡視行動は「主権維持行動」と位置づけされている。
一方、海上保安庁は公船の侵入を把握していないとコメントした。双方の食い違った説明に中国の市民らは疑問を抱いた。
船はどこまで行ったのか。インターネット利用者らはその行方をたどることに躍起している。幸いなことに、無事見つかった。
地方紙・楚天都市報は12日、尖閣諸島に到着した2隻の公船の写真を掲載した。しかし、写真はどうもおかしい。船は島の半分くらいある、異様に大きい。
これはなんと合成写真のようだ。ある元記者だった利用者はミニブログで「写真を合成するとき、ソフトの使い方を身につけないと」と書き込んだ。
のちに、香港フェニックステレビは海上保安庁の話として、2隻の公船は尖閣諸島から遠く離れたところで確認されたが、日本が領海としている海域に入っていないと伝えた。
行方探しと言えば、今その行方が最も注目されているのは習近平国家副主席。2週間ほど姿を消した同副主席をめぐって、様々な憶測が飛び交っている。
今のところ、病気説が最も有力のように見えるが、病名は軽度な心臓病、脳梗塞、早期の肝臓ガンと毎日変わっている。
しかし、同じ行方不明でも、習副主席に関する検索は厳しく規制されており、「副主席」「背部負傷」や、同氏が所属する派閥「太子」党まで検閲対象となっている。
一方の尖閣諸島問題関連の検索は自由に行うことができる。
仏国営ラジオ放送RFIは先日の記事で、中国政府は尖閣諸島問題を利用して、市民の国内問題への注目を海外にそらそうとしていると指摘した。
重慶市元副市長の王立軍による米総領事館への駆け込み事件、同市元トップの薄氏に関する一連の問題、そして間もなく最高指導部の人事が発表される第18回党大会を控える今、
姿を消した次期最高指導者に内定された習氏。どれも党大会の開催に影響を及ぼす問題で、何としても無事開催に漕ぎつきたい上層部にとって、
尖閣諸島を利用すれば、市民の関心をそらすことができると目論んでいるに違いない。
2012年09月15日
2012年09月15日
人間性を疑われる韓国大統領
国際的にも
非常識な人間が多い
と酷評されている事実
自ら
油を注いでいる
こんな国に
修学旅行
行かせるな
じゃあな
謝罪もせずに幕引きを図り、人間性を疑われる韓国大統領
【Searchina 2012/09/10】
韓国李明博大統領は冷却化した日韓関係の打開策を探るべく、日本に詳しい韓国人有識者5人を招き、非公式に意見公開を行ったようです。
大統領は先日の天皇陛下による謝罪要求発言について、「歴史問題については首相が何度もおわびするより、日本で最も尊敬されている(天皇陛下が)訪韓してお言葉を述べれば容易に解決されるという意味だった」と説明したとしているようですが、明らかに謝罪要求したときの内容と異なるでしょう。
以前、謝罪要求を行った時は、「痛惜の念(今上天皇の過去の御言葉)などという単語ひとつを言いに来るのなら、訪韓の必要はない」。「韓国に来たければ、韓国の独立運動家が全てこの世を去る前に、心から謝罪せよ」と発言しています。
明らかに悪意に満ちた内容と受取られる発言であるのに、これを真意ではないと言うようであれば、言い訳をする前に誤解を与えたことに対し日本に対し謝罪を行うべきでしょう。
また百歩譲って仮に上記の通り真意でなかったとしても、そういった謝罪も出来ずに言い訳に終始するようであれば、国のトップ云々の前に人間性を疑わざるを得ません。
国のトップに立つ人物がこのように大々的に誤解を与える発言をし、言い訳に終始しているわけですから、どう考えても適切な言葉を使う能力は欠如していると言わざるを得ないでしょう。韓国国民もこのように適切な言葉を使うことが出来ない人物が大統領を務めているということをしっかりと認識すべきです。
李大統領は竹島問題について来年2月の任期切れを前に「これ以上騒がない」と幕引きを図っているようですが、これだけ日本を刺激しながら何も責任を取れないようであれば、日本だけでなく韓国からも評価されることのない大統領として名を残すのでしょう。(情報提供:株式会社アイリンクインベストメント)